住宅のリフォームを行う場合には、通常は以下のような手順で進んでいきます。
(この手順は一般的なリフォームの流れなので、状況により前後する場合もあります)
- 予算を決める
- まず、リフォームにどの位の費用をかけることが出来るのかを考えましょう。
住まい全体を本格的にリフォームする場合は新築に近いくらいの金額が掛かりますから、リフォームを行う際に一番大切なことは、総額いくらまでリフォーム費用を準備できるのかという点の確認です。
その金額によって、リフォームできる範囲が決まってくるのです。
内装を中心とした軽いリフォームの場合は、できる限り全額を現金（貯金）で持っているべきです。
外部にリフォームが必要になった際に内装のリフォームのローンが残っていたら、経済的にかなり苦しい状態になります。
そしてその外部のリフォームが必要になる時期というのは、いつになるか分からない場合も多く費用もかかる場合が多いので、内装だけのリフォームの際にはリフォームローンを組むべきではありません。
本格的なリフォームの為にローンを組む場合には、借りることが出来る金額を確認することが必要です。
その上で、ローンと貯金の合計額の範囲内で可能な工事の範囲を、リフォームを依頼する相手（パートナー）と相談しながら決めます。
このとき構造部分や外廻りの改修にかける金額については、基本的に減らさないことが大切です。
- リフォームを依頼する
- リフォームを依頼する前に、既存の住まいの図面や確認通知書を保存しているか確認しましょう。
既存の図面があれば既存建物（今あなたが住んでいる住宅）の調査がかなり楽になりますし、弱点となる部分が分かったりしますから、しっかり探してみましょう。
依頼する相手（パートナー）としては、今住んでいる住まいを依頼した相手と良い関係が続いていれば、そのまま同じところに依頼しましょう。
疎遠だったりトラブルがあった場合は、他に依頼する相手（パートナー）を新たに探すこととなります。
また良い関係が続いていてもリフォームが苦手な場合や、住まいのデザインを一新したい場合などもありますから、その場合にも他にパートナーを探すこととなります。
新たに依頼するパートナーを探す場合は、住宅の本を見たりインターネットを見たりしてリフォーム後の住まいのイメージを想像した上で、そのイメージを一番上手に実現できそうな建築家や設計事務所に依頼しましょう。
このあたりは新築の場合と同様です。
軽い内装のリフォームの場合は、内装専門の業者を選んでも良いでしょう。
本格的なリフォームを行う場合は新築の場合と同様に、リフォームを依頼した相手が信用できない場合には、そこを断って別の相手を探しましょう。
また現状のあなたの住まいの調査を行う場合も多くなるので、本格的なりフォームを行う場合に依頼するパートナーを選ぶ際には特に注意が必要となります。
リフォームを依頼する相手（パートナー）が決まったら、現状のあなたの住宅を詳しく調査して、リフォームの詳しい設計に入ります。
耐震改修を行う場合は、本当に有効な補強方法であるかを確認することも重要です。
耐震改修にも、しっかりした設計と施工が必要なのです。
数日で出来るような安易な耐震改修工事を勧められた場合には、本当に有効な耐震改修なのかしっかり確認する必要があるでしょう。
設計契約を行う時期は依頼したパートナー（建築家・設計者・ハウスメーカー）の方針によりますが、書面の契約がなくても、詳しい設計を依頼した時点で請負契約として成立します。
リフォームを中止したり、途中で別のパートナーに依頼する場合には、それまでの作業分に対する支払い義務が生じます。 - 工事費見積
- リフォームの設計が終盤になると、リフォーム工事に必要な金額を詳しく計算します。
住まいを依頼したパートナーによっては、この時点で工事を依頼する相手を決めることになります。
計算から出た金額とリフォーム予算を比べて、予算が足りない場合は工事の範囲や仕上の変更などリフォーム設計を変更して予算内に収めます。
設計内容を変更する場合には、耐久性に関わる部分はあまり削らないようにしましょう。
- 建築確認他法的手続き
- リフォーム計画が増築や躯体部分を大きく変更する工事を含む場合、建築確認申請が必要になる場合があります。
設計事務所（確認申請には設計事務所登録が必ず必要で、ハウスメーカー等でも事務所として登録しています）が代行しますから手間は掛かりませんが、確認を行い際に支払う手数料が掛かります。
地域や条件によっては、通常の建築確認申請以外にも書類や許可申請を求められる場合があります。 - 建物をリフォームする
- 設計が終わると、いよいよ実際にリフォームの工事に入ります。
工事中に住み続ける事ができない場合は、仮の住まいが必要となります。
近くのウィークリーマンションなど、短期で安価に借りれる場所を探しておきましょう。
工事が始まると、調査でわからなかった住まいの不具合や昔の施工上の問題点などが発見されることも少なくありません。
その場合に一番問題となるのは、工事費の上昇です。
追加の工事費が必要か否かを確認して、追加が必要な場合は費用を捻出するか、増額しないように工事内容を変更することが必要となります。
発見された不具合や問題点は程度にもよりますが、そのままにしておくと後々の問題となる場合が多いものです。
この不具合部分の改修を省略することは、出来るだけ避けましょう。
- 各検査や登記を行う
- リフォーム工事が終わると竣工検査を行います。
このときに傷や汚れから建具の動きや設備など各部分を確認し、気になる部分を手直ししてもらいます。
工事中にリフォームを行わない場所まで傷つけてしまうこともあるので、リフォームを行った部分だけでなく住まいを全体的に見て回ることも大切です。
そして、引渡しとなります。
引渡し証明書、鍵、設備機器の説明書等を受け取ってから、いよいよ新たな住まいでの暮らしが始まります。
リフォームの内容次第はで、建築の完了検査や水道の検査などいくつかの検査がある場合もありますが、工事に関わった各業者が手続きしますから問題ありません。
建物登記の変更が必要な場合もありますから、忘れずに必要な手続きを行いましょう。
- 住む
- リフォームが完成したら、これからが本当の再スタートです。
家具やカーテンなどリフォームで必要になったものを新たにそろえ、庭もリフォームしたりすることで、より自分の生活に合った住まいにしていきましょう。
