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住宅をリフォーム時は以下のような手順で進んでいきます。
(この手順は、一般的な流れなので、状況により前後する場合もあります)
- 予算を決める
- まず、リフォームにどの位のお金をかけるのかを考えます。
リフォームでも本格的に行う場合は新築に近い金額が掛かりますから、リフォームの際に一番大切なことは、総額いくらまでお金をかけられるのかという点です。
その金額によって、リフォームできる範囲が決まってくるのです。
内装を中心とした軽いリフォームの場合は、できる限り全額を現金で持っているべきです。
外部にリフォームが必要になった際に内装のリフォームのローンが残っていたら、経済的にかなり苦しい状態になります。
そして、その外部のリフォームが必要になる場合というのは、いつになるか分からない場合も多いので、内装だけのリフォームではローンを組むべきではありません。
本格的なリフォームの場合でローンを組む場合には、借りられる金額を確認することが必要になります。
その範囲内で、できる工事をリフォームを依頼する相手と相談しながら決めます。
このとき、構造部分や外廻りの改修にかける金額は削らない方が良いでしょう。
- リフォームを依頼する
- リフォームを依頼する前に、既存の住まいの図面や確認通知書を保存しているか確認します。
既存の図面があれば既存建物の調査がかなり楽になりますし、弱点となる部分が分かったりしますから、がんばって探してみましょう。
依頼する相手には、既存の住まいを依頼した相手と良い関係が続いていれば、そのまま同じところに依頼しても良いでしょう。
疎遠だったり、トラブルがあった相手の場合は他に依頼する相手を探すことになります。
また、良い関係があってもリフォームが苦手なところもありますから、その場合も他に探すこととなります。
住宅の本を見たり、インターネットで探したりして、リフォーム後のイメージを考え、そのイメージを一番上手に実現できそうな所や人に依頼します。
このあたりは新築の場合と同様になります。
軽い内装のリフォームの場合は、内装専門の業者を選んでも良いでしょう。
一般的に最初の簡単な平面図までは無料の場合外多いので、その時点で依頼した相手が信用できない場合には、そこを断って、別の相手を探します。
また、現状の調査を行う場合もあるので、本格的なりフォームを行う場合は、依頼相手を選ぶ際には特に注意が必要となります。
相手が決まったら、現状の建物の詳しい調査とリフォームの詳しい設計に入ります。
耐震改修を行う場合は、本当に有効な補強方法であるかを確認することが重要です。
耐震改修にも、しっかりした設計と施工が必要になります。
数日で出来るような、安易な耐震改修工事を勧められた場合には、本当に有効な耐震改修なのか、じっくり確認する必要があるでしょう。
設計契約を行う時期は、相手会社の方針によりますが、書面の契約がなくても詳しい設計を依頼した時点で請負契約として成立しますので、中止したり、途中で別の人に以来する場合には、それまでの作業分に対する支払い義務が生じます。
- 工事費見積
- 設計が終盤になると、建物にかかる金額を詳しく計算します。
住まいを依頼した相手次第では、ここで工事を依頼する相手を決めます。
計算から出た金額と予算を比べて、予算が足りない場合は工事の範囲や仕上の変更など設計を変更して予算内に収めます。
内容を変更する場合、耐久性に関わる部分はあまり削らないようにしましょう。
また、耐震改修を行う場合は
条件が合ったら、工事請負契約を行います。
- 建築確認他法的手続き
- リフォーム計画に増築や躯体部分を大きく変更する工事部分を含む場合、建築確認申請が必要になる場合があります。
設計事務所（確認申請には設計事務所登録が必ず必要で、ハウスメーカー等でも事務所登録しています）が代行しますから手間は掛かりませんが、役所の手数料が掛かります。
条件によっては通常の建築確認申請以外にも書類や許可申請を求められる場合もあります。
- 建物をリフォームする
- 設計が終わると、いよいよ実際にリフォームの工事に入ります。
工事中に住む事ができない場合は仮の住まいが必要です。
近くのウィークリーマンションなど、短期で安価に借りれる場所を探しておきましょう。
工事が始まると、調査でわからなかった既存建物の不具合や施工上の問題点などが発見されることも良くあることです。
その場合、一番の問題は工事費の上昇です。
追加の工事費が必要か否かを確認し、追加が必要な場合は、費用を捻出するか、増額しないように工事内容を変更することが必要となります。
発見された不具合や問題点は 程度にもよりますが、後々の問題点になる場合が多いものです。
この部分の改修を省略することは出来るだけ避けましょう。
- 各検査や登記を行う
- 工事が終わると竣工検査を行います。
このときに、傷や汚れから建具の動きや設備など各部分を確認し、気になる部分を手直ししてもらいます。
そして、引渡しとなります。
引渡し証明書、鍵、設備機器の説明書等を受け取ってから、いよいよ帰ってきます。
リフォームの内容次第で、役所関係でも、建築の完了検査や水道の検査など、いくつかの検査がありますが、工事に関わった各業者が手続きしますから手間は掛かりませんが手数料は掛かります。
建物登記の変更が必要な場合もありますから、必要な手続きを行います。
- 住む
- リフォームが完成したら、これからが本当の再スタートです。
家具やカーテンなどリフォームで必要になったものをそろえ、庭もリフォームしたりして、より自分の生活に合った住まいにしていきます。
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