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日本は地震国です。
世界の0.3パーセントに満たない陸地面積にもかかわらず、世界で発生する地震の約2割が集中して発生しているのです。
そのため日本では他の国々に比べて、住宅(建物)が地震に強くなるような設計を行うようになっています。

現在日本で建てられている住宅は、大きな地震でも倒壊しないような配慮がされています。
この倒壊しないという言葉については、意外に誤解されることも多く、
あくまで住宅が倒れて中の人が死なないことが基本に建てられているのであって、窓が変形して動かなくなったりガラスが割れたり、壁にヒビが入るなど部分的に壊れない基準というわけではありません。
大きな地震でもほとんど壊れない建物は、より強度が高い基準で作られた住宅です。
大きなビルで採用される免震構造と呼ばれる構造を採用した住宅は、対応できる地震の揺れ幅が大きなビルに比べると少ないので、免震部分から落ちてしまうこともあり微妙な感じです。
また地震の強さ(想定外の強さ)や複数回連続する大地震など、場合によっては現在の基準に合った建物でも倒壊を完璧に防げるというわけではありません。


現実的には大きな地震が来ると住宅は変形するので、ドアや窓が壊れたり、壁にひびが入ることも少なくありません。
そこで大地震が連続すると、弱くなった部分が耐え切れずに被害が広がる可能性があります。
また設備関係では水道やガスの配管が壊れたり、電気の配線が切れたり室外機が倒れたりする事もあります。

大地震が起こったときに、住宅において考えなければいけないことは、
  出入り口の確保
  ガスを止める
  電気のブレーカーを切る
この3点が最も重要なポイントとなるのです。

この中でも、地震が起こったときに まず行うことは、出入り口を確保することです。
戸建の住宅であれば1階の窓ガラスを割って出ることも出来ますが、防犯ガラスを使用している場合はガラスを割ること自体が大変な作業です。
マンションでは出入り口が玄関以外に無い場合もあるので、ドアを開放することが大切です。
これは地震が起こったときに素早く行わないと、最悪の場合には脱出不可能になってしまいます。

戸建の防犯ガラスの窓から脱出するには、地震が収まってからクレセント(錠)部分を壊して脱出するのが一番の方法でしょう。
マンションの玄関が、地震後の脱出の際には一番問題となりやすい部分です。
火災の延焼を防ぐ為に、開けようとしても勝手に閉まる構造になっているので、開けた状態で固定できないのです。
ですから、ドアに何かを挟む必要があります。
最悪 玄関ドアが開かない場合、ベランダを通じて避難ハッチを探して、そこから降りることになります。
しかし地震で壊れている可能性もあるので、玄関ドアから逃げることができるようにすることが基本になるでしょう。
金属のレバータイプのドアストッパーが引っかかって玄関ドアが開かない場合には、ストッパーをドライバーで外せる場合が多いので、玄関近くにドライバーを用意しておきましょう。

木造の戸建住宅の場合は、建物自体の耐震性を確認しておくことが大切です。
1981年の法改正で木造住宅の構造強度の規定が大きく変わり、建物全体での耐震壁の量を簡易な計算で確認するようになりました。
しかしこの頃は建物全体での耐震壁のバランスについてはチェックしていなかったので、耐震壁の配置のバランスが悪い建物もあったのです。
そこで2001年の法改正で、建物にバランスよく耐震壁を配置することを計算で確認するようになりました。
また2025年4月に予定されている法改正で、今まで曖昧だった雑壁を計算に入れる、階の高さや2階の面積、断熱材や太陽光発電などの重さを加味した壁量計算になるという、大きな変更が予定されています。
これまでの住宅よりも3割前後、壁量計算に入る強度が上がるので、構造計算に近い結果が壁量計算でも出るようになります。
これからの地震に強い住宅を求めるなら、2025年4月以降に着工する住宅がおすすめです。

このように、1981年以前の住宅は構造強度自体が不足している可能性が高いのです。
ですが戦前のしっかりした建物の中には、現在の住まいに劣らない耐震性を持つ建物もあります。
大黒柱や大きな柱や梁で組み立てられた住まいは、材料が傷んでいない限り耐震性は高い場合も多いのですが、構造計算による耐震性の確認が難しいという難点もあります。
また1981年以降の住まいでも、2001年以前の住宅においては、耐震壁の配置のバランスを確認することが重要となります。
ただ2001年以降の住宅でも、変更当初は基準が変わった部分が工事に反映されず、金物が基準より弱かったり、バランス検討をしていない住宅が実際の大地震で倒壊するなどの被害も出ているので、耐震の基準に適合していることの確認も大切です。
実際に住宅を調査して判断するには、耐震診断の研修を受けた建築士に依頼することが基本です。
各地方自治体で木造住宅の耐震診断などに対する補助や情報提供が行われているところが多いので、住んでいる地域のホームページなどを調べて確認してみましょう。

もし耐震性に不安のある住まいに住んでいる場合、地震が起こったら素早く外に逃げることが重要です。
このとき、地震の揺れが大きくなってからでは 歩くことが難しくなりますし、屋根などから物が落ちてくることも考えられるので、揺れを感じたら揺れが強くなる前に逃げることが大切なのです。
ただ地震の揺れが本格的になったら、外に逃げると屋根や壁・窓から破損した材などが落ちてきて危険な場合もあるので、揺れが収まるまで動かないほうが安全です。

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住まいづくり研究室                                      2025年2月5日更新
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