住まいづくりにかかるお金を考えましょう。
ここでは住宅をつくる最初の段階における、予算の考え方を紹介しています。
建物本体工事費
建物本体にかかる費用を大まかに考える場合、床面積に平方メートル（又は坪）あたりの単価を掛け算します。
床面積は必要な部屋の足し算になりますが、住宅の広告等の広さを見て大まかに必要だと思われる面積を考えても良いでしょう。
平方メートル当たりの単価は、住宅のつくりや地域により差がありますから、住宅の広告や住宅展示場などに掲載されている金額を参考にします。
標準的な仕様（つくりや仕上）の住宅で、単価が高い地域で20万円/平方メートル、単価が低い地域で14万円/平方メートル位です。
坪単価としては、単価が高い地域で60万円/坪、単価が低い地域で42万円/坪位となります。
最終的には設計の終盤で仕上の種類や設備などを変更して調整をすることになりますが、依頼する前の段階では、あなたが住まいを建てる地域における住宅の大まかな金額を知ることが大切なのです。
別途工事費
土地の状態によっては、必要な工事（必要となるお金）がいくつか考えられます。
既存建物解体費 既に建っている建物を解体する場合、現在では建材の種類ごとに分けて廃棄する必要があるため、木造で平方メートルあたり1万円から2万円程度必要になります。
地盤改良費 地盤が非常に弱い場合には、地盤の強度を高める必要があります。
金額は地盤の状況や建てる建物によって、かなり変わります。
擁壁工事費 敷地がガケ地の場合、地盤が崩れることを防ぐ為に擁壁をつくる必要がある場合があります。
金額は高低差や建てる建物の基礎などにより変わります。
地盤改良や擁壁工事は工事金額を把握しにくいため、新たに土地を購入する場合には手を加えずに住宅を建てられる土地を選ぶか、先に建物を依頼する相手を決めて相談しながら土地を選ぶことがお勧めです。
既に土地を所有している場合でハウスメーカーが建てにくい状態である場合には、建築家や設計事務所に相談して、一番いい工事方法を考え 採用することも一つの解決法となります。
外構工事費 フェンスや門扉から車庫や植栽までありますが、必要最小限のものを新築時に行い、後々作っていくことも一つの方法です。
建築協定がある地域の敷地では塀や植栽の作り方などが決まっている場合もあり、その工事分の予算も必要となります。
建築付帯工事費 照明器具や空調機器、屋外電気工事や屋外給排水工事、各引き込み工事費などは、工事会社によっては別途工事とする場合も多いので、見積をチェックする場合には注意が必要となります。
カーテン・ブラインド工事費 別途工事として工事会社に依頼する場合も多いのですが、入居後に自分で取りつける場合には十数万円程度かかります。
以上の別途工事は合計すると、通常は建築本体工事の2割程度かかります。
設計料
住宅の基本的な計画から実際に立てるための図面作成、現場で設計図通りに進んでいることを監理するための費用です。
ハウスメーカーなどでは設計料無料を謳っている所もありますが、実際には建築工事費に上乗せされています。
設計事務所や建築家に依頼する場合、建築本体工事の1割程度かかります。
つまり住宅広告や住宅展示場に記載されている住宅価格に2割から3割を追加した金額が、実際に建物にかかる金額となることが多いのです。
その他、税金や登記にも費用が掛かります。
諸経費
建築確認申請と完了検査申請 建物を建築する際に、法規に適合した設計の建物であることを確認する為の手数料と、建築が完了して使用する前に法規に適合した建物であることを検査する為の手数料です。
申請の業務（手間）自体は設計料や工事費に含まれるのが一般的ですが、手数料だけは別途請求されることもあります。
提出する検査機関（特定行政庁や民間確認機関）や建物の床面積によって、手数料の金額や確認終了までの実期間等に差が出ます。
工事中のイベント 近隣への挨拶など工事をスムーズに進めるために、近隣対策費が必要となります。
また地鎮祭費用や上棟式、竣工式などを行う場合には、建て主（施主）が負担する費用が必要となる場合があります。
引越し費用 専門の業者に依頼する場合には必要です。
登記関係費用 建物表示登記や土地所有権移転登記、建物所有権保存登記など登記する場合に、登記を依頼した土地家屋調査士や司法書士の報酬として費用がかかります。
ローン関係 利子のほかにも、手数料や保証料、火災保険料や抵当権設定登記などが必要です。
また利子の違いが最終的な返済額に大きく影響するので、少しでも金利が低いところを選ぶことが大切です。
利子が低いフラット35などを利用する場合には、床面積の制限や敷地面積の下限などの制限があるので、内容を確認しておく必要があります。
既存住宅を建替える場合 仮住まいの費用（敷金、礼金も含む）や仮住まいへの引越し費用、既存家屋の滅失登記費用などが加わります。
税金 登記の際に必要な登録免許税や不動産取得税、契約時に必要な印紙税などもあります。
また毎年、固定資産税や、建設地域によっては都市計画税がかかります。
以上のように諸経費には色々あり、全てまとめると建設費の5パーセント程度必要です。
そして固定資産税など、毎年かかってくる税金も考慮する必要があります。
家具
最低限必要なものは、今使っている物を持ってくれば、特に必要ありません。
ただ新築のスペースに合わないものや、傷んでいる家具や電気機器などは買い換える必要があります。
冷蔵庫などは捨てる場合にもお金がかかるので、使えるものと買い換えるものを大まかに決めて、必要な費用を考えておきましょう。
ここまで、住まいづくりに必要だと思われる費用を列記しましたが、
簡単に言うと建物本体工事に3割加算した金額を基準として、上記の項目の中で特に思い当たる部分を追加すると総額が見えてくるのではないでしょうか。
また新築後10年を超えたあたりから、住宅のメンテナンスが必要になってきます。
ローンを組む場合はこのメンテナンス費用も考慮して、余裕を持った返済を考えることが必要となります。
メンテナンス費用がかからない住宅はないのですから、必要なメンテナンスについて建築家や設計士に概要を聞いておくことも大切なことです。
メンテナンスについて正確な予測は不可能ですが、住宅に使用した材料や機器の大まかな耐久性や必要となるメンテナンス費用の大まかな傾向などを聞いておきましょう。
新築のときぎりぎりいっぱいの予算を組んでしまうと、新築後に必要な手を加える事も、後々のメンテナンス費用の捻出も難しくなります。
下記のサイトで、住まいに必要なお金・資金やコストに関して ちょっと詳しく解説しています。
住まいのお金の研究室
